1記事あたり4,000円(税抜)から
産経新聞社の著作物を、本・冊子・パンフレットなどの印刷物、電子書籍の制作に利用しませんか。
書籍・社史・会報などの出版物に、パンフレットの等の営業資料の作成に。ご利用いただくことで、新聞社が紙面で取り上げたエビデンスのある事実として、より信頼感を高める要素として活用いただけます。
記事利用サービスのご利用方法ご利用方法
-
- 利用用途の選択
- TV番組制作・セミナー資料など用途をご選択ください。指定用途以外の利用はできません。
-
- 利用申請
- フォームに沿って必要事項をご入力下さい。申請終了後メールにて見積書をお送りします。
-
- 見積もり確認
- 見積金額のご確認、ご納得頂けましたら、契約管理画面から利用確定手続きをお願いします。
-
- 利用確定
- 手続き完了！メールにて請求書をお送りします。申請内容以外の用途にはご利用頂けません。
利用可能な媒体
Zbat競馬、iza、写真・動画メディア、その他の媒体についてはこちらでご確認ください
「夕刊フジ」は2024年1月31日をもって休刊します。
なお、過去の新聞紙面やサイト画面は、引き続き記事利用サービスでお申込みいただけます。
印刷物のお申し込みにあたって
- お申し込みには法人アカウント作成が必要です。詳細は「法人アカウントについて」をご参照ください。
- お申し込みの進捗状況は法人管理画面でご確認できます。
- 「利用確定」登録前のキャンセルは受け付けています。キャンセルをご希望の場合は、見積もり有効期間内かつ利用予定日前までに法人管理画面からお手続きください。一度「利用確定」を登録した後はキャンセルできませんので、ご了承ください。
- お申し込み後、記事許諾の審査結果と見積もり書をメールにてお送りいたします。ただし、キャンセルや許諾が下りない場合でも、調査料1,000円（税抜）を頂戴します。予めご了承ください。
- 特定の新聞記事の媒体名や掲載日が確認できない場合、許諾の審査を行うことはできません。紙面や電子版で情報を確認する手段がない場合には、お近くの図書館で提供されている「産経新聞記事データベース」等をご活用ください。
- 営業目的でご利用いただく場合は、お申し込みフォームで「営業目的資料」と選択してください。「営業目的資料」とは、営業活動に使用される印刷物であり、顧客に配布されるチラシやパンフレット、さらにはプレゼンテーション用の資料などを指します。
- 見積もりを提出した後、お客様から「利用確定」または「キャンセル」の意思表示がない場合、見積もりの有効期間（90日間）が終了した翌日、または利用開始日が有効期間内であれば、自動的にキャンセルとなります。この点、ご了承ください。